教材の代金は、別勘定になりやすい

受講料をやめても、教材が残ることがあります

講座を申し込むとき、受講料とは別に教材の代金を払うことがあります。テキスト、教材セット、専用の道具などです。

この教材の代金が、受講料の契約とは別の売買として処理されている場合があります。すると、受講をやめても教材の支払いだけ残ります。

わたしが払ったときも、受講料と教材が一括で提示され、内訳を確かめませんでした。いま思えば、そこは分けて聞くべきでした。

法律には、この問題に対応する仕組みがあります。関連商品という考え方です。

消費者庁の説明では、本体の契約をクーリング・オフまたは中途解約した場合、その関連商品についても同じことができます。

開けてしまうと、戻せなくなるもの

関連商品のうち、消耗品には特別な扱いがあります。使ってしまうと、その部分は戻せません。

消費者庁のQ&Aでは、健康食品などの消耗品は開封した時点で除外される、と説明されています。

学びの分野では、書き込み式の教材やライセンスの発行がこれに近い扱いになることがあります。契約書に条件が書かれているはずです。

だから、迷っているうちは開けない。これは実際に効く判断だと思います。届いた箱をそのまま置いておくだけです。

わたしは届いた日にすべて開けました。読む気があったからですが、結果として選択肢を1つ減らしていたことになります。

• 01

  教材の代金が、受講料と分けて書かれているか。分かれていなければ、内訳を聞く。

• 02

  教材が関連商品として契約書に書かれているか。書かれていない場合、扱いが変わる可能性がある。

• 03

  開封や使用によって返せなくなるものが含まれているか。含まれるなら、どれがそれに当たるか。

• 04

  教材の受け取りを、受講開始まで待てるか。待てるなら、そのほうが選択肢が残る。